大雪情報　きめ細かく

警報・注意報に新基準

大雪に関する警報や注意報の内容をよりきめ細かにし、各地域で除雪などの対応に役立ててもらおうと、
新潟地方気象台は発表基準を見直して８日から運用を始めた。
大雪が県民の生活に与える影響が年々大きくなっているためで、同気象台は「地域の実態に合った
速やかな警報・注意報の発令が可能になる」と話している。

従来は、今後２４時間の予想降雪量が地域ごとに定めた基準を上回ると、警報や注意報が出る仕組みだったが、
実際はより短時間に集中して降るケースが多いという。

このため、海岸、平野、山沿いの３つの地域区分のうち、海岸と平野を合わせた「平地」を設定。降雪量については、
人口が多い平地では今後６時間、山沿いは同じく１２時間の予想を用いて、降雪の実態に近づけることにした。

全域が平地となる新潟市の場合、これまでは２４時間の予想降雪量が平野で４０センチを上回ると注意報、７０センチだと警報が出されていたが、
見直し後は、６時間で１５センチの降雪が予想されれば注意報、３０センチで警報が出される。同様に山沿いの十日町市では、
１２時間の降雪が３５センチで注意報、６０センチで警報が発令される。

今回の基準見直しの背景には、積雪の観測態勢の充実がある。以前は人の手に頼っていたが、現在は「積雪深計」による自動計測。
同気象台が管理する１６観測点に加え、県管理の５６観測点の情報が利用できるようになったことも大きい。

同気象台は４月以降、過去１０年の県内の大雪による被害を調査・分析してきた。防災業務課は「新しい基準による警報や注意報の発令で、
除雪など積雪への備えもより迅速に行えるようになるのでは」と話している。

http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/niigata/news/20111209-OYT8T00017.htm